コミュファ光は低価格で品質の高い光ファイバーを利用したサービスである事は広く知られており、提供エリアに在住する人にとっては非常に便利なサービスとなっています。
しかし、その理由は明確になっておらず、提供エリア外のインターネットサービスの利用者にとっては不公平であると感じてしまうことも少なくありません。
その理由は実はコミュファ光の歴史と密接に関係があり、また提供エリア外にサービスを拡大することが難しい要因も含まれるものとなっているんです。
コミュファ光とは
コミュファ光はもともとは中部電力が始めた光ファイバーを利用したインターネット接続サービス及びIP電話サービスがその始まりとなっており、中部電力が保有する社内の様々なサービスネットワークを応用したものとなっていました。
一般的にインターネットサービスを始める場合にはそのための中核設備を構築する必要があり、その費用が膨大となるためこれを回収するために利用料金を高額に設定することが多かったものです。
しかし、中部電力を始めとする多くの電力会社では社内の様々なシステムを効率的に作動させるため、古くから通信網に光ファイバーを利用していたことからこれを対外的なビジネスに利用できないかと検討した結果、インターネットサービスを近隣に提供することになりました。
そのため当時は中部電力以外にも多くの電力会社が近隣住民に対して様々な光ファイバーを利用したサービスを提供しており、これが非常に価格が安く高速であったことから話題となったのです。
中部電力はあくまでも近隣にのみサービスを提供することに徹する
その多くの電力会社は独自のサービスを拡大することになり、これによって提供エリア外にも積極的にサービスを提供した結果、設備の増強を余儀なくされることになりました。
そのため従来の電力会社が保有する光ファイバー以外に新たに様々な設備を導入したため、その結果一般的に通信事業を行う会社との設備投資額が同等になり、サービス提供料金が上昇する結果を招くこととなったのです。
しかし中部電力はあくまでも近隣にのみサービスを提供することに徹し、自社設備を増強することを積極的に行わなかったため、非常に安い価格を維持することに成功しています。
実際には中部電力が自らサービスを提供することに限界を感じ、また全国展開を何らかの形で行おうとしたことも要因となっていると考えられることから、サービスを運営する会社として中部テレコミュニケーションを設立し、現在でもその会社がコミュファ光の運営母体となっている実態があります。
中部テレコミュニケーションがKDDIグループに参加
さらには中部テレコミュニケーションがKDDIグループに参加したことにより、コミュファ光はKDDIのブランドであるauのサービスの1部と扱われることも多くなりました。
しかし実際にはその提供エリアは中部電力が電力を供給するエリアにとどまり、大阪を始めとする関西圏や東京を中心とする関東間にはそのサービスが提供されていないのが実態です。
その理由はあくまでもこのサービスを提供するのは中部テレコミュニケーションであり、auブランドとはなったものの実際のサービスでauの設備を利用しているところは無いため、事実上の独立サービスとなっているのが特徴です。
コミュファ光の料金について
コミュファ光は、その価格が一般的なインターネットサービスに比べ非常に低いのが特徴となっています。
現在の一般的なインターネット接続サービスは光ファイバーを利用し最大接続速度が100Mbpsを想定した場合、その利用料金が6000円前後となっているのが一般的であるのに対し、4000円弱と言う非常に安い価格となっているのがポイントです。
しかもこの価格の中にはインターネット接続サービスがプロバイダ料金を含んだものであるのに加え、IP電話の利用料金も含まれているものとなっているため、その割安感が非常に大きいのが特徴となっています。
加えて最大速度が100Mbpsではなく1Gbpsであるため、動画配信などをより快適に楽しむことができるようになっているのも特徴です。
この最高速度1Gbpsが実現できる背景には、中部電力が所有する光ファイバーネットワークを利用していることのほかに、提供エリアが非常に狭いためユーザ数が限られることから、ユーザあたりの最高速度を非常に高く考慮することができると言う要因もあります。
一般的にインターネット接続を行う場合には末端に行くに従いその速度が分散することになるため、より高速の中核設備を準備することが必要になりますが、ユーザ数が少ない場合にはそれだけ末端にまで高速の通信を届けることができるようになります。
まとめ
そのため高い最高速度を確保することができることがメリットとなっているのです。
現在ではさらに価格の安いインターネット接続サービス事業者が登場する傾向にありますが、このような事業者は自社設備を持っておらずに通信事業者の回線を利用することにより価格を引き下げるものとなっていることが多いため、通信品質が低いのが特徴です。